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地震速報が出てからでは遅い!? 地震対策は万全に!

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2014年7月25日 更新

地震対策は万全に!日頃からしっかりと備えておこう

世界有数の地震大国といわれる日本では、これまでに多くの大震災を経験してきました。複数のプレートが集まる場所に国土が位置することから、今後も大地震や津波が起こる可能性が高いといわれています。
そこで、将来の大地震に備えて、日頃からしっかりと準備をしておきましょう。総務省消防庁が推奨する効果的な防災対策の一部をご紹介します。

日頃から防災意識を高めておこう

地震はいつどこで起こるかわかりません。万が一のときに慌てないために、日頃から防災への意識を高めておきましょう。そのためには、家庭で防災について話し合っておくことが大切です。
大きく分けると次の3つのポイントがあります。

(1) 地震が発生した後の連絡方法
(2) 地震が発生したときの避難場所
(3) 地震が発生したときの緊急物資

詳しく解説すると、

(1)地震が発生した後の連絡方法

被災時、家族同士がスムーズに安否確認ができるような対策をしておきましょう。安否確認の手助けとなるサービスとして、災害伝言ダイヤル(171)という、被災した方の電話番号をもとに、安否情報を録音・確認できるNTTのサービスがあります。携帯電話やスマートフォンでも災害用伝言板という同等のサービスがあります。日ごろから使用方法を確認しておくと、とっさのときに慌てなくて済みます。ただ、災害時には電話回線が混雑するといった場合も考えられますので、最寄り駅の交番にメモを預けるなど電話以外の連絡方法を決めておく必要もあるでしょう。
また、怪我を負ってしまい自分で家族に連絡ができなくなってしまった、などに備えて、自分の住所、氏名、連絡先や血液型などを記載した避難カードを作成して、日頃から携帯することも大切です。避難カードは学校や各自治体で配布しているほか、インターネットでもダウンロードできます。

(2)地震が発生したときの避難場所

家の中ではどこが最も安全か、もし家から避難する場合はどこに避難して合流するのか、といったことを平時に決め、家族の間でしっかり共有しておくことが重要になります。
また、避難施設ごとに収容人数や備蓄状況などは異なりますので、最寄りの避難所に関しては事前に調べておくとよいかも知れません。
自宅から避難する場合でも、ドアがゆがんで出られなくなってしまったり、エレベーターが動かなくなってしまったりするなどの状況も考えられますので、どのように脱出するか、日頃から複数の経路を考えておきましょう。

(3)地震が発生したときの緊急物資

非常用持ち出し袋は、玄関や寝室など、すぐに持ち出せるところに置いておくと便利です。中身については、最低限、日常生活に必要な食料や水、衣類、救急セットや常用薬などが入っていると安心です。また、小銭も1,000円ほど入れておくと自動販売機や公衆電話などで重宝します。

火災を防ぐ対策もしておこう

地震が起きたときには、火災が発生する恐れが高まります。揺れが来てから火災対策をするのは困難ですから、日頃から出火を防止するしくみを整えておきましょう。

地震によって火災が発生する大きな原因は、電気、ガス、石油の機器です。大きな地震が発生すると、電気が止まることがありますが、そのときにコンセント部分に水がかかると危険です。電気が復旧したときに、そこから発火する恐れがあるためです。火災防止のためには、家電のそばには水気のあるものを置かない方が安全です。また、日頃からガスコンロや石油ストーブのそばに燃えやすいものを置かない、物が家具から落ちてこないように、家具を壁や柱に固定する、扉にストッパーをつけるなどを習慣づけておくのも良いでしょう。自治体によっては、家具転倒防止器具の無償取り付けや、耐震シェルター・防災ベッドなどを設置するための補助制度を設けています。

住まいの耐震性をチェックしよう

震災では、住宅の倒壊も大きな被害をもたらします。自宅が揺れに耐えられるかどうか、耐震診断を受けておきましょう。日本では、建築基準法によって新しい耐震基準が設けられた昭和56年以前に建てられた建物が、特に倒壊の被害を受けやすくなっています。築年数の古い建物にお住まいの方は、早めに耐震診断を受けておきましょう。新しいものであっても、壁や基礎部分にひび割れが見られるときは、診断を受けておくのが賢明です。もし、耐震性が低いとわかったら、補強をしておきましょう。基礎部分、壁面、柱の補強や、交換などの工事によって、建物の耐震性を高めることができます。耐震診断や補強は、自治体によって費用の一部または全部を補助しています。まずは、耐震化助成制度の有無を含め、お住いの都道府県や市区町村の相談窓口に問い合わせてみましょう。

このように、地震への備えは、小さな意識付けから大きな工事まで、さまざまな面での取り組みが有効です。日頃から防災意識をもって、いざというときに備えておくことが大切です。


※本コラムに掲載した情報は、「消防庁 防災マニュアル」を参照しています。
http://www.fdma.go.jp/bousai_manual/index.html

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